流通・ITソリューション事業部のブログ
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Tableauに変えれば会社が劇的に変わる?!経営ダッシュボード事例

皆様はTableau(タブロー)をご存じですか?

Tableauは、アメリカで開発されたBIツールであり、現在全世界で50,000社を超える企業で活用されています。Gartner社が毎年行う調査では5年連続Leader評価され、業界ナンバー1のデータビジュアライゼーションおよびダッシュボードツールと言われています。

当社セゾン情報システムズは、このTableauを2016年に導入しました。
従来は表計算ソフトで作成していた資料で経営会議を行っておりましたが、Tableauによる経営ダッシュボードを導入することで「会社が明らかに変わった!!」という具体的な効果を生み出しております。そのストーリーをお伝えいたします。

 

Tableau導入の背景

セゾン情報システムズは、ファイル転送ソフト「HULFT」などパッケージ製品の提供に加え、流通・サービス業界/クレジットカード業界を対象とするシステムインテグレーション事業や運用サービス事業を展開するIT企業です。当社では、月に2度行われる経営会議の場で受注・売上・利益等の経営データの予実管理を、各事業部が表計算ソフトでまとめ“数字だけの一覧表”として提出していました。

ビジネス形態が異なる事業部から出てくる“数字だけの一覧表”は、項目や数値の意味づけも微妙に異なります。経営層は経営会議の場で直感的に状況を把握できず、判断を下すのが難しい局面があるという課題を持っていました。また、報告された数値を別の切り口で見たいといった追加指示が入った場合、指示を受けた事業部はあらためてデータ分析を行い、2週間後の経営会議に提出していました。結果、経営判断は2週間遅れることになり、現場も新たなデータ分析作業を負担することになっていました。

「数字だけの一覧表」のイメージ

 

なぜTableauを採用したのか?

課題に対応するため、セゾン情報システムズは「経営の見える化とデータ分析」をテーマにプロジェクトが立ち上がりました。プロジェクトで現状分析を行ったところ、事業部によっては経営会議の資料作成に数十時間を費やしていることが分かりました。基幹システムから必要なデータを抽出、データ加工、表計算ソフトへの転記と集計作業を手動で行うなど、まとめるまでに多大な時間を要していたからでした。

課題解決のためにBIツールの導入を決断したプロジェクトは、複数の製品を比較検討しました。

その中からTableauを採用した理由は、以下の3つです。

  1. 大がかりなシステムを導入しなくても、今あるデータを有効に使え、スモールスタートができる
  2. 経営者、管理職・現場の視点のいずれの切り口でも、見たいデータを直観的にビジュアルですぐに確認できる
  3. 1ライセンスで全機能が利用でき、データ分析のニーズが拡大すれば順次拡張することができる

 

「ダッシュボード」のイメージ

 

導入期間と効果

Tableauを導入した後、ダッシュボードを作成して「経営の見える化」を図るまでにかかった期間は、僅か2週間でした。その後、第2ステップとして基幹システムとデータ連携するまでが約1か月。プロジェクトメンバーは専任ではなく現業をこなしながら行っていたにも関わらず、約1か月半で経営ダッシュボードを確立させたのです。これは、当初見込みを上回るスピードでした。

導入された経営ダッシュボードは、データを見る経営層とデータを準備する管理職層・現場層でそれぞれ大きな効果を生み出しました。

まず経営層は、経営状況が見やすいダッシュボードが提供されたことにより一目で状況を把握でき、さらに細かいデータを見たいと思った場合もドリルダウン機能によりリアルタイムに確認できるようになりました。役員の1人は「経営判断のスピードが劇的に向上した」と実感を込めて語っています。

一方データを準備する管理職・現場では、その資料作成工数が約20分の1になりました。これまで表計算ソフトを駆使しデータ加工していたメンバーが、Tableauを使うことで作業が効率化されたのです。Tableauはプログラミング知識のない方でも画面設計やデータ分析が比較的容易にできるため、今では40歳~50歳代のベテラン社員もTableauを使ったダッシュボード作成やデータ分析を行っています。

このような取り組みを経て、経営ダッシュボードをTableauで実現したことにより、大きく会社が変わったのです。ご興味のある皆様、これを機会にご検討されてはいかがでしょうか?自社や他の企業様での導入経験をもとに、当社がサポートさせていただきます。

 

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今野 圭

今野 圭

本メディア「STORESサイト」を企画した発起人、小売業・サービス業のITご担当者様に価値のある情報をお届けしようと、営業活動の傍ら、日夜記事執筆について向き合う。

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